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公認会計士 予備校・通信講座の選び方

講座の内容やレベルは実績のある大手の有名予備校などではそれほど差はないと思います。
しかし、あまり実績のないところや有名じゃないところは避けた方が良いでしょう。
予備校や資格学校、通信講座を選ぶときのポイントとして受講料、サポート、予備校の立地条件、自分に合った受講形態であるかなどがポイントになってくると思います。
公認会計士試験などの会計系の資格講座の場合、自習室などの有無もポイントになってくると思います。
予備校などには自習室があると思いますが、普通の自習室では電卓の使用を認めていないところがほとんどだと思います。
それは予備校の自習室は司法試験や行政書士などの電卓を使用しない他の資格の受講生も使用しているので、その人たちや周りに迷惑を掛けないために電卓などの規制しているのです。
税理士試験の受験生側でも、周りの人に気を使いながら電卓を使用しているのでは勉強に集中することができません。

そこで、予備校によっては電卓用の自習室を設置しているところがあり、そこでなら周りに気を使うことなく電卓を使用しながら勉強に集中することができます。
公認会計士試験などの会計系の資格を受験する場合は電卓用の自習室が設置されていることも予備校選ぶ一つのポイントだと思います。
これらのポイントについてはホームページやパンフレットなどに載っているので資料を取り寄せて、慎重に検討して選ぶようにしましょう。
パンフレットだけでは不安な人は予備校の窓口で相談してみるのも良いと思います。
個別にカウンセリングや説明をしてくれるところもあり、パンフレットは予備校のホームページや書店などで入手することもできます。
電話などで受講相談や受験相談をしてくれる予備校もあり、窓口や電話で疑問点がある場合はどんどん質問すると良いでしょう。
電話や窓口での対応なども、予備校を選ぶポイントの一つだといえます。
受講中も予備校にサポートを受けたり、予備校に相談したりと予備校とは長い付き合いになるので、対応の悪い予備校は避けたほうが無難だといえます。
予備校では定期的にガイダンスをしていたり、無料体験講座などがあるので、それらに参加するのも良い方法だと思います。
通信講座の場合、受講料とともにサポート体制が特に重要になってくるので、勉強していて疑問や質問に対して、ちゃんと答えてくれる体制が整っているなど受講前に確かめておいた方が良いといえます。
それに途中で受講の解約などができるのかということもポイントになるので必ず確認しましょう。
講座開始前の解約と講座開始後の解約では異なってくるので、講座開始後は解約できない又は解約できたとしても受講料の一部しか戻ってこない場合が多いみたいです。
それに過去の通信講座のテキストやカセットがオークションなどに出回ることもあり、安く購入することができます。
しかし、オークションに出されている品は手を出さない方が良いといえます。
古い通信講座だと新公認会計士試験では通用しない可能性もあり、それに毎年のように変わる法の改正についても対応されていない可能性があります。
公認会計士試験の試験科目には企業法があり、企業法の中には商法や会社法も含まれているのもあります。
試験科目に含まれている会社法では、新会社法の創設という50年に一回と言ってもいいほどの大改正が行われたので、改正後は昔のテキストは意味がないと考えた方が良いといえます。

 

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